「非認知スキル」についてメタ分析し、定義、測定方法、因果関係、介入策等を包括的にまとめられた論文をレビューします。
論文はこちら(被引用数：737件 (2024年9月23日時点))
Gutman, L., and Schoon, I. (2013). The Impact of Non-cognitive Skills on Outcomes for Young People. London: Education Endowment Foundation, 59
当研究は、教育資金財団(EEF：The Education Endowment Foundation)と内閣府が共同で資金提供を行ったプロジェクトで、以下の4点を目的としています。
非認知スキルには様々なものが含まれますが、当論文では、性格特性のような比較的安定した特性と、自己認識、モチベーション、社会的能力のようなより柔軟で修正可能な特性とを区別しており、子どもや若者にとって好ましい結果につながる可能性がある、より柔軟で可塑性のある後者に焦点を当てています。
※性格特性は個人の選択や達成を形作る上で重要であるが、他のより柔軟な特性よりも変化しにくいと考えられている
主要非認知能力として特定した8つの特性は以下の通り。
これらの各特性について、「測定の質」「可鍛性」「他のアウトカムへの影響」「エビデンスの強さ」についてまとめたのが以下の表1です。
このまとめから個人的に以下の点が気になりました。
・リーダーシップスキルの測定の質は低い
・自己効力感とレジリエンス・コーピングは可鍛性が高い（介入により変化しやすい）
・自己効力感は他のアウトカムに強く影響する
・エビデンスの強さは、モチベーションとメタ認知、ソーシャル・スキルは高く、エンゲージメント、Grit、リーダーシップスキル、創造力は低い
広い非認知スキルのどこから着手すべきかという点においては、他のアウトカムに強く影響し、可鍛性も高いという点で、自己効力感から始めるのが良いという解釈もできそうだなと思いました。
各非認知スキルを計測する尺度についても代表的なものが紹介されていたので、表にまとめてみました。
今後、非認知スキルの各特性を計測する際の尺度選びの参考にしようと思います。
また、非認知スキルを高める介入策についても以下のようにまとめらていました。
メンタリング、サービスラーニング、アウトドアアドベンチャー、SELの4つです。
それぞれの調査結果について端的にまとめます。
◆メンタリング
◆サービスラーニング
・サービスラーニングへの参加は若者にとってポジティブな結果をもたらすことが示唆された
・学業成績には中程度の効果があり、社会的スキル、自己認識、モチベーションなどの非認知的な成果には小さな効果があることが示された
・どのようなタイプの学生が最も影響を受けるのか、どのようなプログラム設計が最も効果的であるのか、サービスを受ける人々とのどのような相互関係が必要なのか、サービスはどの程度地域社会と結びついていなければならないのか、学校という組織や地域社会という実体に対してどのような影響が生じるのか(Billig, 2000)など、現在までの研究では十分な知見が得られていない（課題）
◆アウトドア・アドベンチャー・プログラム
◆SEL（Social and Emotional Learning Programmes）
・SELプログラムは、子どもの社会性と情動のスキル、および言語能力の向上に成功しているだけでなく、好ましい結果を促進し、好ましくない結果を防止することにも効果的であることが、エビデンスから示された
・メタ分析では、社会性スキルには中程度から大きな効果が見られ、学業成績、好ましい態度、心理的・情動的適応、問題行動には小さな効果が見られることが示唆された。
・最も重要な問題として、SELプログラムで具体的にどのようなスキルが教えられているのかに関する知識が不足している。多くのメタ分析では、無数の異なる社会的および情動的行動に焦点を当てた評価が含まれている。
・どの特定のSELスキルがどの年齢で教えることができるのかについては、ほとんど理解されていない
これら4つを比較すると、SELプログラムの効果が高そうです。ただ、依然として明らかになっていない点も多い介入方法なので、引き続き様々な研究が必要な領域なのかもしれません。
もう少しSELについても調べてみようと思います。
ここまで。
非認知スキルについて概観できたとても良い論文でした。
こちらを大きな地図として、これから細部についても色々と調べていこうと思います。
【メモ】
非認知スキルが若者のポジティブな成果に影響を与えるという兆しは見られるものの、長期的な成果に影響を与えるという因果関係のエビデンスは今のところ限定的である。
・非認知スキルは、多くの研究結果によると、若者にとって好ましい結果につながる傾向がある。自己制御や学校への取り組みといった要因は、学業成績、成人後の経済的安定、犯罪率の低下と相関関係にある。
・しかし、因果関係を示す確固たるエビデンスは限られている。 介入によって若者の非認知スキルをどこまで伸ばすことができるのか、また、そのような変化が、特に長期的には、例えば雇用といった成果の改善につながるのかについては、あまり知られていない。
・長期的な成果を予測する非認知的スキルは一つだけではない。むしろ、主要なスキルは相互に関連しており、互いに組み合わせながら開発する必要がある。
学業成績を支えるスキルとの関連性において、最も有力なエビデンスが示されているのは、
・子どもたちが自分の能力をどう認識しているか、将来の成功に何を期待しているか、そして、ある活動にどれほどの価値を置いているかといったことが、特に成績の低い生徒の学業成績の向上につながるモチベーションと持続力を左右する。
・学校内では、効果的な指導、学校環境、社会的・情緒的学習プログラム（SEL）が、重要な非認知的スキルの育成に重要な役割を果たす。
・学校外では、介入研究から、サービスラーニングや屋外での挑戦的な活動などのプログラムは、様々な認知的・非認知的な結果に対して、低～中程度の効果があることが示唆されている。しかし、このエビデンスのほとんどは米国で得られたものである。
さらなる研究が必要な分野
・リーダーシップ、コーピングスキル、生徒の学校への関与は、若者の間で促進することができるが、その向上が他のアウトカムに実質的な因果関係を持つという実験的エビデンスはまだない。
・非認知的スキルの中には、「Grit」や「セルフコントロール」など、結果と強い相関があるものもあるが、これは可鍛性のあるスキルというよりは、安定した性格的特徴に近いようである。
・多くの研究が、非認知的スキルをバラバラに定義・測定し、単独で評価し、短期的なアウトカムに焦点を当てているため、エビデンスにはギャップがある。今後の研究の優先課題は、スキルが若者の生活領域間でどのように移行しうるか、また、変化が長期的にどの程度持続しうるかを探ることである。
「非認知スキル」という用語は、さまざまな行動、性格特性、態度を、学術的なスキル、適性、達成と対比させるために使用される。この概念は、認知テストのスコアで測定される以外の要因に注目するために、社会学者のBowles and Gintis(1976)によって導入された。彼らは、労働市場での成功を決定づける要因として、学術的なスキルよりもむしろ、態度、動機づけ、性格特性の役割を強調した。
若者の前向きな行動やスキルを促進することを目的とした、様々なPositive youth development(PYD)プログラムが開発されてきた(Catalano, Burgland, Ryan, Lonczak, & Hawkins, 2002; Lerner, Almerigi, Theokas, & Lerner, 2005; Scales & Leffert, 2004)。PYDは欠点に焦点を当てるのではなく、若者の強み、資源、潜在能力を重視し、若者が社会や身近な環境に対して貢献できることに対して前向きな期待を寄せる。PYDは、個人の選択、価値観、文化を考慮した介入を行うべきであると強調しており、特に能力、つながり、性格、自信、社会貢献の5つの要素(5Cs)に重点を置いている(Lerner, 2005)。
論文はこちら(被引用数：737件 (2024年9月23日時点))
Gutman, L., and Schoon, I. (2013). The Impact of Non-cognitive Skills on Outcomes for Young People. London: Education Endowment Foundation, 59
当研究は、教育資金財団(EEF：The Education Endowment Foundation)と内閣府が共同で資金提供を行ったプロジェクトで、以下の4点を目的としています。
1. 主要な「非認知」スキルの定義を提供し、それらを測定する
2. 様々な非認知スキルに関するエビデンスを調査し、非認知スキルが(a)教育達成度の向上、(b)より良い長期的成果にどの程度つながるかを評価する。また、入手可能な因果関係のエビデンスの長所と限界についても検討する。
3. 非認知能力の向上の結果として、教育達成度や長期的な成果に因果関係の影響が認められる介入策について論じる。このレビューでは、学齢期の児童および青少年を対象としたプログラムに焦点を当て、地域ボランティアなどの社会貢献活動を強調し、確立された因果関係の強さを評価する。
4. 今後の取り組みにおいて最も有望な非認知スキルを特定する。本レビューでは、最も重要な非認知能力は、関心のある結果によって異なる可能性があるかどうか、また、若者の年齢や性別によって異なる可能性があるかどうか、そして、それが介入戦略のタイミングや対象にどのような影響を与える可能性があるかを検討する。
非認知スキルには様々なものが含まれますが、当論文では、性格特性のような比較的安定した特性と、自己認識、モチベーション、社会的能力のようなより柔軟で修正可能な特性とを区別しており、子どもや若者にとって好ましい結果につながる可能性がある、より柔軟で可塑性のある後者に焦点を当てています。
※性格特性は個人の選択や達成を形作る上で重要であるが、他のより柔軟な特性よりも変化しにくいと考えられている
主要非認知能力として特定した8つの特性は以下の通り。
1. 自己認識（Self-Perceptions）
2. モチベーション（Motivation）
3. 忍耐力（Perseverance）
4. セルフコントロール（Self-Control）
5. メタ認知戦略（Metacognitive Strategies）
6. 社会的能力（Social Competencies）
7. レジリエンスと対処（Resilience and Coping）
8. 創造性（Creativity）
これらの各特性について、「測定の質」「可鍛性」「他のアウトカムへの影響」「エビデンスの強さ」についてまとめたのが以下の表1です。
このまとめから個人的に以下の点が気になりました。
・リーダーシップスキルの測定の質は低い
・自己効力感とレジリエンス・コーピングは可鍛性が高い（介入により変化しやすい）
・自己効力感は他のアウトカムに強く影響する
・エビデンスの強さは、モチベーションとメタ認知、ソーシャル・スキルは高く、エンゲージメント、Grit、リーダーシップスキル、創造力は低い
広い非認知スキルのどこから着手すべきかという点においては、他のアウトカムに強く影響し、可鍛性も高いという点で、自己効力感から始めるのが良いという解釈もできそうだなと思いました。
各非認知スキルを計測する尺度についても代表的なものが紹介されていたので、表にまとめてみました。
今後、非認知スキルの各特性を計測する際の尺度選びの参考にしようと思います。
また、非認知スキルを高める介入策についても以下のようにまとめらていました。
メンタリング、サービスラーニング、アウトドアアドベンチャー、SELの4つです。
それぞれの調査結果について端的にまとめます。
◆メンタリング
・メンタリングは若者の非認知能力を向上させる可能性があるが、その効果はかなり限定的で、児童・青少年を対象とした他の予防プログラム(Durlak & Wells, 1997)と比較すると、メンタリングプログラムの効果は比較的小さい
・メンタリング介入は、メンターと若者が相互性、信頼、共感に特徴づけられる強固な関係を築く場合にのみ、有益な効果が期待できる
・メンターが柔軟かつ体系的な若者中心のスタイルを採用し、若者の関心が強調される場合、若者にとってより大きな利益がもたらされる
・プログラムにメンターの研修や継続的な監督、比較的頻繁なミーティングの実施、メンターと若者間の長期的な関係構築、メンタリング関係の強化を目的としたプログラム主催の活動、親のサポートや関与、メンタリングを補完する他のプログラムやサービスの追加などが含まれている場合、より顕著なポジティブな効果が認められている(DuBois et al., 2002; Herrera et al., 2007)
・メンタリング介入は、メンターと若者が相互性、信頼、共感に特徴づけられる強固な関係を築く場合にのみ、有益な効果が期待できる
・メンターが柔軟かつ体系的な若者中心のスタイルを採用し、若者の関心が強調される場合、若者にとってより大きな利益がもたらされる
・プログラムにメンターの研修や継続的な監督、比較的頻繁なミーティングの実施、メンターと若者間の長期的な関係構築、メンタリング関係の強化を目的としたプログラム主催の活動、親のサポートや関与、メンタリングを補完する他のプログラムやサービスの追加などが含まれている場合、より顕著なポジティブな効果が認められている(DuBois et al., 2002; Herrera et al., 2007)
・メンタリング関係とは、若者にとって有意義で意味のある利益をもたらすために、長期間にわたって思いやりと支援的なつながりを必要とするプロセスである。
◆サービスラーニング
・サービスラーニングへの参加は若者にとってポジティブな結果をもたらすことが示唆された
・学業成績には中程度の効果があり、社会的スキル、自己認識、モチベーションなどの非認知的な成果には小さな効果があることが示された
・どのようなタイプの学生が最も影響を受けるのか、どのようなプログラム設計が最も効果的であるのか、サービスを受ける人々とのどのような相互関係が必要なのか、サービスはどの程度地域社会と結びついていなければならないのか、学校という組織や地域社会という実体に対してどのような影響が生じるのか(Billig, 2000)など、現在までの研究では十分な知見が得られていない（課題）
◆アウトドア・アドベンチャー・プログラム
・アウトドア・アドベンチャー・プログラムへの参加が、若者の心理面、行動面、身体面、学業面において、小規模から中規模の効果をもたらすことが示唆された
・特に治療的介入と組み合わせた場合には、若者の健康と幸福を促進する有望な手段であることを示している
・アウトドア・アドベンチャー・プログラムの理論的、実践的、倫理的な知識は、はるかに少なく、多くのレクリエーション・プログラムは、変化が起こる具体的なメカニズムを説明できないまま、単純に参加するだけで参加者の成長につながると想定している「ブラックボックス」型のプログラムに依然として依存している
・特に治療的介入と組み合わせた場合には、若者の健康と幸福を促進する有望な手段であることを示している
・アウトドア・アドベンチャー・プログラムの理論的、実践的、倫理的な知識は、はるかに少なく、多くのレクリエーション・プログラムは、変化が起こる具体的なメカニズムを説明できないまま、単純に参加するだけで参加者の成長につながると想定している「ブラックボックス」型のプログラムに依然として依存している
・介入後に効果が薄れることを示唆する実証的知見を踏まえ、長期的な治療的変化にはアフターケアが不可欠であると考えられている。RussellとHendee(1999)は、「効果的な介入、診断、初期治療を提供している間、荒野療法は単独で完結する治療法ではない」と強調している
◆SEL（Social and Emotional Learning Programmes）
・SELプログラムは、子どもの社会性と情動のスキル、および言語能力の向上に成功しているだけでなく、好ましい結果を促進し、好ましくない結果を防止することにも効果的であることが、エビデンスから示された
・メタ分析では、社会性スキルには中程度から大きな効果が見られ、学業成績、好ましい態度、心理的・情動的適応、問題行動には小さな効果が見られることが示唆された。
・最も重要な問題として、SELプログラムで具体的にどのようなスキルが教えられているのかに関する知識が不足している。多くのメタ分析では、無数の異なる社会的および情動的行動に焦点を当てた評価が含まれている。
・どの特定のSELスキルがどの年齢で教えることができるのかについては、ほとんど理解されていない
これら4つを比較すると、SELプログラムの効果が高そうです。ただ、依然として明らかになっていない点も多い介入方法なので、引き続き様々な研究が必要な領域なのかもしれません。
もう少しSELについても調べてみようと思います。
ここまで。
非認知スキルについて概観できたとても良い論文でした。
こちらを大きな地図として、これから細部についても色々と調べていこうと思います。
【メモ】
非認知スキルが若者のポジティブな成果に影響を与えるという兆しは見られるものの、長期的な成果に影響を与えるという因果関係のエビデンスは今のところ限定的である。
・非認知スキルは、多くの研究結果によると、若者にとって好ましい結果につながる傾向がある。自己制御や学校への取り組みといった要因は、学業成績、成人後の経済的安定、犯罪率の低下と相関関係にある。
・しかし、因果関係を示す確固たるエビデンスは限られている。 介入によって若者の非認知スキルをどこまで伸ばすことができるのか、また、そのような変化が、特に長期的には、例えば雇用といった成果の改善につながるのかについては、あまり知られていない。
・長期的な成果を予測する非認知的スキルは一つだけではない。むしろ、主要なスキルは相互に関連しており、互いに組み合わせながら開発する必要がある。
学業成績を支えるスキルとの関連性において、最も有力なエビデンスが示されているのは、
・子どもたちが自分の能力をどう認識しているか、将来の成功に何を期待しているか、そして、ある活動にどれほどの価値を置いているかといったことが、特に成績の低い生徒の学業成績の向上につながるモチベーションと持続力を左右する。
・学校内では、効果的な指導、学校環境、社会的・情緒的学習プログラム（SEL）が、重要な非認知的スキルの育成に重要な役割を果たす。
・学校外では、介入研究から、サービスラーニングや屋外での挑戦的な活動などのプログラムは、様々な認知的・非認知的な結果に対して、低～中程度の効果があることが示唆されている。しかし、このエビデンスのほとんどは米国で得られたものである。
さらなる研究が必要な分野
・リーダーシップ、コーピングスキル、生徒の学校への関与は、若者の間で促進することができるが、その向上が他のアウトカムに実質的な因果関係を持つという実験的エビデンスはまだない。
・非認知的スキルの中には、「Grit」や「セルフコントロール」など、結果と強い相関があるものもあるが、これは可鍛性のあるスキルというよりは、安定した性格的特徴に近いようである。
・多くの研究が、非認知的スキルをバラバラに定義・測定し、単独で評価し、短期的なアウトカムに焦点を当てているため、エビデンスにはギャップがある。今後の研究の優先課題は、スキルが若者の生活領域間でどのように移行しうるか、また、変化が長期的にどの程度持続しうるかを探ることである。
「非認知スキル」という用語は、さまざまな行動、性格特性、態度を、学術的なスキル、適性、達成と対比させるために使用される。この概念は、認知テストのスコアで測定される以外の要因に注目するために、社会学者のBowles and Gintis(1976)によって導入された。彼らは、労働市場での成功を決定づける要因として、学術的なスキルよりもむしろ、態度、動機づけ、性格特性の役割を強調した。
若者の前向きな行動やスキルを促進することを目的とした、様々なPositive youth development(PYD)プログラムが開発されてきた(Catalano, Burgland, Ryan, Lonczak, & Hawkins, 2002; Lerner, Almerigi, Theokas, & Lerner, 2005; Scales & Leffert, 2004)。PYDは欠点に焦点を当てるのではなく、若者の強み、資源、潜在能力を重視し、若者が社会や身近な環境に対して貢献できることに対して前向きな期待を寄せる。PYDは、個人の選択、価値観、文化を考慮した介入を行うべきであると強調しており、特に能力、つながり、性格、自信、社会貢献の5つの要素(5Cs)に重点を置いている(Lerner, 2005)。
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